第5腰椎分離症(推定)  男性 30歳未満

本事例の業種 06_卸売業,小売業
本事例の年齢 01_30歳未満
本事例の性別 01_男性
本事例の雇用条件 01_正職員(非管理職)
事業場の従業員規模 02_11~29人
全社従業員数 04_1000人以上
本事例の職種 04_販売の職業
仕事を休みはじめた日 2008/4/22
仕事に復帰した日 2008/8/2
初回の復職までに仕事を休んだおおよその日数 100日
本事例の病気で休む前の作業内容小型販売店店長
本事例の主治医の診断書に記載されていた病名第5腰椎分離症(推定)
疾患分類名
  • 13_筋骨格系および結合組織の疾患
主治医から発行された復職の診断書に記載された医学的情報
復職診断書の就業制限の記載の有無 診断書発行なし
復職の診断書に記載されていた就業制限・配慮の内容
復職の診断書に就業制限・配慮の期間について記載の有無 診断書発行なし
復職の診断書に記載されていた就業制限・配慮の期間は何日だったか
断書の復職情報の内容は適切だったか?(5点満点) 00_選択してください
病気や治療の副作用が影響した心身機能についてすべて選択
  • 08_神経筋骨格と運動に関連する機能
病気による影響のあった心身機能を具体的に記載学生時代より腰痛があり、疲労骨折に起因する脊椎分離症と診断。腰痛がひどい時は起き上がれないほどであり、このまま仕事を続けて、いつか腰が使い物にならなくなるのではないかと不安に感じている。
病気の影響により業務遂行が懸念された作業
  • 04_大きく体を使う作業
  • 05_身体的に負荷の大きい作業(継続的な重量物作業など)
上記の「特にない以外」を選択した場合 具体的に記載重量物運搬作業(+)。24本入りのビールケースや、12本入りの牛乳パックケースを運んでいる。背が高い(178cm)ため、商品の陳列に際し、中腰の不自然な姿勢をとらざるを得ない。
業務遂行能力を評価した方法自己申告に基づく
産業医が提案した就業配慮(制限)の意見・内容・期間店舗→本社異動が必要。腰部に負担のかかる店舗勤務(繁忙期の応援業務)等は控えるのが望ましい。
「産業医の提案した就業上の意見」と「事業者が実施した就業措置」について乖離があったか 01_乖離あり
乖離があった場合の背景や理由復職前に本社人事部門から、「一時的に本社スタッフとして勤務させることは可能だが、いつまでも本社固定勤務という訳にはいかない(入社3年目で現場経験がまだまだ足りないので、今後のキャリア形成にもいずれ支障が出てくる)。近いうちに再び店舗の現場で勤務できるよう、この機にしっかり腰を治すべきである」という見解が出された。主治医からも、「分離症を放置した場合、10~20年後にすべり症に進展するのが必至で、その時点での手術はかなり高リスクになる」という説明を受けたことから、手術に踏み切ることとなり、リハビリまで終了した後、職場復帰となった。
就業配慮・就業制限による上司や同僚への影響
就業配慮・就業制限は妥当だったか 03_ちょうどよく適切であった
復職当初の転機について最も近いものについて 03_配置転換
復職3か月後の転機について最も近いもの 03_配置転換
復職6か月後の転機について最も近いもの 02_休む前の元の業務に一定の制限があり従事
復職9か月後の転機について最も近いもの 01_元の業務に従事
復職12か月後の転機について最も近いもの 01_元の業務に従事
復職18か月後の転機について最も近いもの 01_元の業務に従事
復職24か月後の転機について最も近いもの 01_元の業務に従事
本事例の労働者に発生していたと思われる困難なこと
  • 04_従前の本人背景(職位・資格・ベースの能力など)に不利なものがあったこと
本事例についての追加コメント手術については喫緊に必要だった訳ではなかったものの、今後のキャリア形成等も視野に入れて本人と事業者が検討を重ねた結果であり、療養期間が延びたものの、双方納得のいく結果に落ち着き、そこに産業医がコーディネーター的に関与することが出来たという点ではよい対応となったと思っている。