腰部脊柱管狭窄症  男性 50~59歳

本事例の業種 02_製造業
本事例の年齢 04_50~59歳
本事例の性別 01_男性
本事例の雇用条件 01_正職員(非管理職)
事業場の従業員規模 07_1000人以上
全社従業員数 04_1000人以上
本事例の職種 08_生産工程の職業
仕事を休みはじめた日 2012/7/18
仕事に復帰した日 2013/12/15
初回の復職までに仕事を休んだおおよその日数 515日
本事例の病気で休む前の作業内容製造ライン作業
本事例の主治医の診断書に記載されていた病名腰部脊柱管狭窄症
疾患分類名
  • 13_筋骨格系および結合組織の疾患
主治医から発行された復職の診断書に記載された医学的情報仙骨硬膜外ブロック注射、鎮痛剤内服、安静にて症状軽減。年齢を考えると再増悪の可能性あり。
復職診断書の就業制限の記載の有無 01_記載あり
復職の診断書に記載されていた就業制限・配慮の内容連続2時間歩行と12kgまでの重量物の作業が可能であると認める。
復職の診断書に就業制限・配慮の期間について記載の有無 02_記載なし
復職の診断書に記載されていた就業制限・配慮の期間は何日だったか
断書の復職情報の内容は適切だったか?(5点満点) 04_4点
病気や治療の副作用が影響した心身機能についてすべて選択
  • 03_感覚機能や痛み
  • 08_神経筋骨格と運動に関連する機能
病気による影響のあった心身機能を具体的に記載歩行障害、痛み
病気の影響により業務遂行が懸念された作業
  • 04_大きく体を使う作業
  • 05_身体的に負荷の大きい作業(継続的な重量物作業など)
  • 10_歩行や交通機関などの移動
上記の「特にない以外」を選択した場合 具体的に記載多少の歩行を伴う製造ライン配置
業務遂行能力を評価した方法
産業医が提案した就業配慮(制限)の意見・内容・期間重量物作業、腰部への負担がかかる作業の制限
「産業医の提案した就業上の意見」と「事業者が実施した就業措置」について乖離があったか 02_乖離なし
乖離があった場合の背景や理由
就業配慮・就業制限による上司や同僚への影響
就業配慮・就業制限は妥当だったか 03_ちょうどよく適切であった
復職当初の転機について最も近いものについて 02_元の業務に一定の制限があり従事
復職3か月後の転機について最も近いもの 04_再休職
復職6か月後の転機について最も近いもの 04_再休職
復職9か月後の転機について最も近いもの 04_再休職
復職12か月後の転機について最も近いもの 05_離職
復職18か月後の転機について最も近いもの 05_離職
復職24か月後の転機について最も近いもの 05_離職
本事例の労働者に発生していたと思われる困難なこと
  • 02_業務遂行能力の低下していたこと
本事例についての追加コメント