腰椎椎間板ヘルニア  男性 30~39歳

本事例の業種 02_製造業
本事例の年齢 02_30~39歳
本事例の性別 01_男性
本事例の雇用条件 01_正職員(非管理職)
事業場の従業員規模 07_1000人以上
全社従業員数 04_1000人以上
本事例の職種 08_生産工程の職業
仕事を休みはじめた日 2014/8/1
仕事に復帰した日 2014/10/15
初回の復職までに仕事を休んだおおよその日数 75日
本事例の病気で休む前の作業内容航空機部品の組み立て前処理作業。 
本事例の主治医の診断書に記載されていた病名腰椎椎間板ヘルニア
疾患分類名
  • 13_筋骨格系および結合組織の疾患
主治医から発行された復職の診断書に記載された医学的情報●月●日より腰痛、左坐骨神経痛出現し●月●日受診。●月●日~●日精査・腰椎ブロック加療入院により症状一旦軽減するも再燃、疼痛増悪。●月●日再入院、●月●日手術施行。●月●日退院。術後の経過観察中。
復職診断書の就業制限の記載の有無 02_記載なし
復職の診断書に記載されていた就業制限・配慮の内容
復職の診断書に就業制限・配慮の期間について記載の有無 02_記載なし
復職の診断書に記載されていた就業制限・配慮の期間は何日だったか
断書の復職情報の内容は適切だったか?(5点満点) 01_1点
病気や治療の副作用が影響した心身機能についてすべて選択
  • 03_感覚機能や痛み
  • 08_神経筋骨格と運動に関連する機能
病気による影響のあった心身機能を具体的に記載手術前は疼痛顕著で各種行動制限を認め、術後もしばらくは前屈制限を認めた。
病気の影響により業務遂行が懸念された作業
  • 04_大きく体を使う作業
  • 05_身体的に負荷の大きい作業(継続的な重量物作業など)
上記の「特にない以外」を選択した場合 具体的に記載重量物取扱い、かがみこみ姿勢がある作業
業務遂行能力を評価した方法歩行状況の確認、前屈後屈などよる症状の有無の評価
産業医が提案した就業配慮(制限)の意見・内容・期間重量物取扱い不可(2カ月) 高所作業不可(2カ月) 残業不可(1カ月)
「産業医の提案した就業上の意見」と「事業者が実施した就業措置」について乖離があったか 02_乖離なし
乖離があった場合の背景や理由
就業配慮・就業制限による上司や同僚への影響
就業配慮・就業制限は妥当だったか 03_ちょうどよく適切であった
復職当初の転機について最も近いものについて 02_元の業務に一定の制限があり従事
復職3か月後の転機について最も近いもの 02_休む前の元の業務に一定の制限があり従事
復職6か月後の転機について最も近いもの 02_休む前の元の業務に一定の制限があり従事
復職9か月後の転機について最も近いもの 01_元の業務に従事
復職12か月後の転機について最も近いもの 01_元の業務に従事
復職18か月後の転機について最も近いもの 01_元の業務に従事
復職24か月後の転機について最も近いもの 01_元の業務に従事
本事例の労働者に発生していたと思われる困難なこと
  • 02_業務遂行能力の低下していたこと
本事例についての追加コメント